営業研修の費用の考え方|見積もりの比べ方|カーナープロダクト

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研修費用の考え方

営業研修の費用は、人数や時間だけで決まるものではありません。研修に先立って何を測定するのか、研修の合間に現場の実践をどこまで支援するのか、研修の後に何を組織に残すのか。これらによって、研修の内容も費用も大きく異なります。

当社は企業ごとに研修を設計するため、一律の料金表は設けておりません。本ページでは、費用を構成する要素と、見積もりを比較する際の着眼点をご説明します。

料金表を設けていない理由

同じ「3回の研修」であっても、事前の営業力分析の範囲、研修の合間の支援の厚み、管理職の方の関わり方によって、必要な工数は異なります。一律の料金表をお示しすると、実際の費用との差がかえって大きくなるため、内容とあわせてお見積もりをご提示しております。

初回のご相談は無償です。ご予算が定まっている場合は、その範囲で最も効果の高い構成をご提案いたします。

費用を構成する6つの要素

営業研修の費用を構成する6つの要素

1.営業力分析の範囲

インタビューの対象人数、同行の有無、営業担当者カルテや営業マネジメント力評価の実施範囲。社内に既存の調査や評価のデータがある場合は、それを活用して簡略化することも可能です。

2.集合研修の回数と期間

単発の研修・講演も承っておりますが、集合研修3回・半年からのプランをおすすめしております。目的に応じて回数と期間を設定し、数年にわたり継続されている企業もございます。

3.クラスの数

受講者の人数そのものよりも、何クラスに分けて実施するかが費用に影響します。

4.研修の合間の実践支援

攻略対象の顧客に関する作戦会議、同行、個別のご相談など、現場での実践をどこまで支援するか。当社の研修の成果を左右する要素であり、原則としてプログラムに組み込んでご提案しております。

5.管理職の関与

部下の研修と並行して、管理職向けの回や振り返りの場を設けるかどうか。管理職を対象とする研修の内容は、「営業管理職・マネジャー研修」でご説明しております。

6.研修後の測定と仕組みづくり

研修後の再測定、最終発表会、成果を上げた攻略の手順化やツール化を、どこまで含めるか。

「研修のみ」と「研修とコンサルティングの一体型」

同じ営業研修であっても、何を求めるかによって、費用の意味は異なります。

  研修のみ 当社の一体型
題材 架空の事例 実在の顧客(受講者ごとに攻略対象を定める)
研修の合間 なし 現場で実践し、次回に課題への対策を立てる
残るもの 受講者の知識 知識に加え、攻略シナリオ、提案書の型、案件の進め方
成果の確認 満足度アンケート 攻略対象の顧客と組織の状態の前後比較

研修のみの形態は、1回あたりの費用を抑えることができます。一方、当社の一体型は、研修で力を磨くと同時に組織の仕組みを整えるため、研修費用を「成果を生む仕組みへの投資」として位置づけていただけます。投資に対して何が得られたかは、「研修成果の見える化」でご説明している方法で確認いたします。

見積もりを比較する際の着眼点

複数の会社から見積もりを取得される場合は、金額に加えて次の点をご確認いただくと、内容の違いが明確になります。

  • 研修の前に、自社の現状を何によって測定するのか
  • 研修の題材は、架空の事例か、自社の実在の顧客か
  • 研修の合間に、どのような支援があるのか
  • 研修の後に、自社に何が残るのか
  • 追加の費用が生じるのは、どのような場合か

選定の考え方は「研修会社の選び方」でご説明しております。

ご相談から研修開始まで

  1. お問い合わせ・初回のご相談(無償)
  2. 現状の確認と、営業力分析の範囲のご提案
  3. 営業力分析の実施
  4. プログラムとお見積もりのご提示
  5. 研修と実践の往復
  6. 研修後の測定と、次期計画のご提案

お問い合わせから研修開始までは、標準的に1〜2か月を見込んでおります。営業力分析のみのご依頼も承ります。分析の結果をもとに、貴社内で取り組む施策と当社にご依頼いただく施策を整理し、ご予算も踏まえて、最も効果の高い進め方をともに検討いたします。

よくあるご質問

Q概算の金額を教えていただくことはできますか。

A対象人数、回数、営業力分析の範囲、研修の合間の支援の厚みをお伺いできれば、概算をお示しいたします。初回のご相談の際にお尋ねください。

Q予算が限られていても相談できますか。

Aご相談ください。ご予算に応じて、営業力分析の範囲や回数を調整し、最も効果の高い構成をご提案いたします。

Q研修の費用に、研修の合間の支援は含まれますか。

Aお見積もりの段階で、含まれる支援の内容を明記いたします。研修の合間の実践支援は成果の要と考えているため、原則としてプログラムに組み込んでご提案しております。

資料のご案内とご相談

営業組織の課題を社内でご検討いただくための資料を、無料でご提供しております。

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